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太陽エネルギー発電システムは各国の重要機密扱いになり、容易には技術援助は成されない。
南米諸国はこぞってアメリカと同盟関係を結び
技術援助を受ける事になる
アフリカ諸国はＥＵ対して救済を求めＥＵ参加を条件に技術援助を了承していった
中国・インド・中東諸国はこの流れから取り残されつつあり中国主体で共同開発が開始される
西暦2208年
ようやく実用化のめどがつき中国はおよそ30機の発電衛星の打ち上げに成功する
しかし十分な試験を熟さず打ち上げたこの発電衛星こそが人類史を加速させる事になるとは誰も予想しなかった。
西暦2211年
中国･インド･中東諸国のエネルギーを賄っていた
45機（後に打ち上げた15機も含める）の太陽発電衛星のうち28機の衛星が次々と爆発。それに巻き込まれた10機の衛星は機能を停止した。
アメリカ・ＥＵ策謀説がまことしやかに囁かれる中、開発期間の短期化による
耐久性不備が公になり
打ち上げを強行した中国政府は国際的非難の矢面に立たされる事になる。
外交責任上インド・中東に残っているエネルギーを回さざるを得なくなった中国国内ではエネルギー不足に陥り、ついに大規模暴動が発生する
そして
中国の一部の軍の若手士官たちはアメリカとの
同盟によりいち早く太陽エネルギーを手に入れた韓国の地上のエネルギー集積施設へ侵攻。同施設を占領して中国国内にエネルギーを流す暴挙に出る事件が勃発する
『世界で１番長い一週間』
後にこう呼ばれる事件の
始まりであった
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