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同年 4月10日
再び事件が起こる。
当時、この世界での日本には政治政党は、
自由民権党(自民党)
人民主権党(人主党)
社会有権党(社有党)
共同産業党(共産党)
帝都振興党(帝振党)
の5つの党で成り立っていた。
無論、太平洋戦争敗戦後約40年に渡り自民党が政権運営してきた。
しかし、ここにきて自民党の候補者が、相次いで自殺や事故で亡くなり、主要人物の大半が、選挙を前に居なくなってしまう。
自民だけに止まらず、人主・社有・共産も候補者を失い、選挙開始に至る。
当然の如く、帝都振興党が初の政権を持つ事になるが、当時の「祚 宣明(タモツノ ブアキ)」代表は、内閣総理大臣就任を拒否。
又、内閣内にある各府を廃止。
改めて、帝都府なる府を立ち上げる。
同年 4月15日
物品別消費税15%増税案
及び
太平洋沿岸に巨大フロート建設計画案
可決。
自動車・家具・家電・輸入雑貨に消費税を適用。
又、その他の物品については5%の消費税を適用するとした。
太平洋沿岸巨大フロート建設には、建設に当たり、刑務所・自衛隊基地及び米軍基地の擁立・海洋発電所建設の為と発表。
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