ザ・道化師○二

第三章 アンチ・ケインジアン

国造りは、一つの礎をして、人を活かす、ヒューマン・クリエイタブルな、感情哲学の下に、持ち得るだけの経済危機パターンから、割り出して、官直人総理の指揮の下、最善路を走りつつあります。定期予算で、今年の成績如何によっては、来年、再来年と、やはり、この、ハーフウェイ・ポジションに立って、政策を造り出し、現状である、閉塞ラインからの脱出を試みています。

この、二、三年、発展投資型経済ではなく、低速の定期発展型経済を繰り返すことにより、日本は、極めて、民意主導型経済を体験する事になります。(政治が、経済に介在しない為。)

同時に行われる、財界編成で、経済界は、新しい環境と、新しい事業と、新しい企業群とを、財界に迎え入れるかもしれません。アンチ・ケインジアンの法則では、株価価値は、総投資額を確保している間は、指標でしかなく、極めて、平等な価値観を持つ、我々は、一定の賃金と、一定の環境とで、目的とする生産物を、定期的、非定期的かは、ともかく、賃金に見合った成果は、確保されます。

同時に、大量に駆り出された、ホワイトカラー要員は、社会の生産部を、支え、雇用を、確保すれば、利益は、生まれるのだ、という、相対価値連鎖経済を演出してくれます。

一方、トップシェアな人材は、企業のエージェントに割り入り、日々、経済、経営の、方向性を探っているはずです。そういう意味では、今後予想される、教育事業の自由化等を念頭に、経済は、教育で支えられるのだ、という、基礎概念を下に、徹底した現場主義による、利益の確定、無書類による、ワークシェアリング等の、協力主義、他、企業化、起業化による、新技術への自由な取り組み等、極めて、柔軟に設計されております。

そういった意味では、二、三年のうちに、という言葉は、設計自体を構築、再構築させ、より、確かなオブジェクト経済を模索すべく、新人材、新技術、新概念、等を待っている状態であります。

出来れば、今後は、内閣府だけによらず、省庁一体のコンサーバルな、協働体制を築いていく方針ですので、ご理解の程、宜しくお願い申し上げます。

日本政府首席経済官、根村惣一