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大手輸出企業の倒産を機に次々と企業が経営破綻をしていった。
銀行は多額の不良債権を抱え、銀行も倒産。
国民や中小企業が、金利の引き上げの時に預金した多額の資産は倒産を知らせる通知１枚となって帰ってきたのだ。
これにより、更に景気は悪化。
消費は落ち込みどの企業も赤字になった。
また海外の穀物を買った投資家も一時は難をのがれたかに見えたが、自国が１番の消費国で消費が落ち込んだ為に価格が下落したことを知り、自己破産していった。
中国マネーはどこへやら。
２０１２年２月の旧正月（中国ではこちらの方を正月として祝う）の頃には２桁の数値は経済成長率出なく失業率となっていた。
しかし、幸いだったのは日系企業を始めとする海外企業は崩壊前の投資に参加しなかった事である。
これは、リーマンショックの名残で中国マネーに対抗するだけの力が無かったからだと言われている。
つまり、不況の影響で中国バブル崩壊の煽りを受けずに済んだのだ。
そして、この不況の批判は中央政府に向かう。
各地では連日暴動が繰り返され、武装警察との衝突が繰り返された。
自分が投資に失敗したのにもかかわらず政府に八つ当たりする暴動の様子が世界中に流れ、中国の印象はよりいっそう悪化していった。
そんな中、政権運営すら危うくなった政府が取った措置は、反日活動に向ける事である。
中国はあろうことか日本に対し正式に沖縄返還を要求。
日本政府は当然これを拒否した。
すると、中国人民日報はこれを日本が明確なる侵略国家の証拠だとした。
また、このバブル崩壊を日本が行った経済テロだと報道。
すると、暴動の矛先は一斉に日系企業に向かった。
しかし、日系企業の工場は殆ど中国に残っておらず、被害を被ったのは店長以下全て中国人の日系チェーン店か、中国勝手に日本企業だと名乗りコピー商品を売っている店だった。
更に、一昨年に起きた尖閣諸島問題で自衛隊は西南諸島に部隊を集中させており、人民日報はこれを侵略行為だと報じた。
これにより反日感情は更に高まり、就職先も無い事から多くの国民が人民解放軍に入隊していった。
定員を大幅に超える入隊希望者がいたが、評判が下がる事と軍事力の低下を懸念する為に入隊を断る事も出来ず、軍の人件費は上がり中国政府は更なる軍事費拡大の口実が必要になった。
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