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そこで、中国政府は尖閣諸島を始めとする東海シナ海にある領土問題を抱える島に軍を送った。
日本政府は、これを国連の国際司法裁判所に提出し、中国軍の撤退を求めた。
そして国際司法裁判所は中国は国際法違反だとし、中国政府に対し中国軍の撤退を命令した。
しかし中国軍は撤退せず、逆に近海を航行していた漁船数隻が何の警告も無く中国軍によって撃沈された。
日本政府はこれに対し抗議したが、「中国軍は謝罪の意を表すとして尖閣諸島からの撤退をする事を請願する」と何とも生ぬるい対応だった。
官房長官が左翼思想であった為ここまで日本が弱腰だったのだが、尖閣沖の漁船撃沈事件でその時乗っていた漁師が撮影した、無抵抗の白旗を掲げた漁師達に対し機関銃で殺戮される場面がメディアに流れ、世論は一気に反中運動に変わった。
支持率は戦後初の１桁台に陥り内閣は総辞職し、総選挙が行われた。
これにより、国会議員初当選の元知事が当選。
そのまま官房長官に就任。
戦後初めての改憲を掲げた内閣が結成した。
そして、組閣５日後に中国に対し７日以内に中国軍が撤退しない場合、正当防衛として自衛権を行使すると表明。
しかし、中国軍は撤退しなかった。
本音としては戦力差からして決して優勢では無く、戦力温存の為撤退したかったのだが、もし撤退したら中国軍が日本に屈したと国民に伝えてしまう為である。
その後、あきづき型護衛艦を筆頭とする護衛艦隊が到着。
最終警告の後ミサイルで要所を攻撃。
中国軍は反撃を試みようとしたがミサイル設備は破壊され反撃不能。
艦隊後方からキロ級潜水艦５隻が攻撃を試みたが付近を哨戒していたＰー１によって撃沈された。
３日後、おおすみ型輸送艦に載せられた陸上自衛隊が上陸。
中国軍は降伏した。
その後中国兵は駐屯地に運ばれ、１ヵ月後に中国に返された。
中国はこれを無抵抗な兵士達を自衛隊が虐殺し、更に捕虜となった中国兵に対し度重なる暴行を行ったと表明し、わざわざ中国兵に痣を作ったりや骨折までさせて嘘の証言を報道させた。
しかし、戦闘の様子は全てアメリカの衛星によって終始撮影しており、攻撃力を削ぐ為の最低限の攻撃だと評価し、捕虜に関しても永世中立国であるスイスに監視を依頼しており、逆に税金の無駄遣いだと言われる程きちんとした食事を受け充分な広さの部屋で過ごす中国兵の姿のビデオ画像が公開され、１件落着した。
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