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すると、銀行預金が１番儲かる事に気づいた国民や投資家は一斉に預金。
企業も他に手を出す事が出来ないと言う事もあり、一斉に預金し始めた。
政府も、落ち着いたら金利を下げる勢いだったが、それをする前に一気に不動産価格が暴落した。
これは本来なら予想出来たのだろうが、ゴーストタウンの割合を見誤っていたからだ。
政府の入居住宅の平均居住者数（要は１家族の人数）の値は北京や上海等の大都市を基準にしていたのだ。
勿論、都市部では一人っ子政策を重視している為に国全体の平均からして少ないのは分かっている。
そのため地方の平均も勘定に入れているが地方は地方で格差や独自の一人っ子政策（中央政府が各省に人口増加率を減らすように圧力をかけた為）を行っているため、地方都市も平均居住者数が少ない。
なのでそれ程ゴーストタウンが多いとは考えていなかったのだ。
しかし、山間部や農村部は一人っ子政策など及ばす、居住者数は変わらない。
しかも、戸籍もあるにはあるが地方は手書きでしかも曖昧なので正確な数が中央政府まで伝わって来なかったのだ。
この為、総人口を居住者数で割って出てくる世帯数は自然と多くなり、ゴーストタウンの数が現実より遥かに少なくなったのだ。
なので、政府は不動産価格の下落をそこまで重視しておらず、次々と原価割れで下落していった。
一気に金利１パーセントまで下げたがそれでも一旦下落した不動産価格は戻らず、二束三文でも売れなかった。
もし、人が住んでいたのならここまで下がらなかったのだが「家」では無く「物」として売られていた為、底なしで下落したのだ。
一気に資本を無くした企業や投資家は最後に輸出産業に投資する事で損を取り戻そうとした。
しかし、それにもインフレと言う悪魔が潜んでいた。
経済成長に伴うインフレの為、人件費が上がり輸出産業においての最大の売りである「安さ」が失われていたのだ。
表面的にはあまり影響は出ていなかったのだが、新規に中国に工場を作る海外企業はおらず、逆に中国にある工場をまだ物価の安いタイ、ベトナム、マレーシア等に移す計画が数多く上がっている時だった。
そんな時に輸出産業に一気に投資し、又は輸出品を大量に買い占めた。
勿論、物価は急激に上昇。
その他の海外の穀物や原油も買いあさっていった為、世界同時物価高に陥った。
しかし、物価高で高値のついた中国製品が売れる筈もない。
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