日本経済は復活しました

　だが与野党が、よせばいいのに性懲りもなくまたぞろ談合して消費税率が1,000パーセントに上がるに至って、ついに財界も堪忍袋の緒を切らし経ドン連は政府との紳士協定の破棄を通告、会員企業にネットポイントや物々交換での取引決済を解禁した。

　同時に経ドン連は会員企業に社員全員の通貨、つまり日本円での給与を法定最低賃金まで引き下げ、残りを毎月「臨時ボーナス」として何らかの製品、物資で支給するよう指導した。大企業の多くはネットで使えるポイントでこれを支給し、中小企業、特に製造業は０円ショップで高値で交換される産業素材などを支給した。

　普通のサラリーマンの場合、それ以前と比べてお金でもらえる給料の額は３分の１ほどになったが、「臨時ボーナス」として毎月もらえるポイントや現物の方が価値があるため、かえって生活には余裕ができた。

　特に家計を預かる主婦はこの措置に拍手喝さいを送った。しかし中小企業では現物支給の量が充分でない時もあり、その場合は現金での給料を上げたが、これは主婦からは大いに反発を買った。