シリーズ1 『日本転移』

第一章 全ての始まり

しかし、大損した国々があった。

それが、中東諸国である。

中東諸国は、エネルギー資源の大部分のシェアを日本にとられたことにより、大損害をこうむった。

その対策として中東諸国はとんでもない政策をとった。

それは..........欧州への進攻だ。

2014年3月14日、欧州中東戦争、勃発。

通常ならこんな戦争、すぐに片付けられるはずだった。

そう....『通常』なら。

中東と戦ったのはEUである。

この頃EUは、ギリシャから始まった財政難によって、弱体化していたのである。

そのため、EUは苦戦し、領土は次々に進攻されていった。

しかし、この事態を持ってしても、国連の介入は遅れることとなった。

このとき、常任理事国になっていたのがロシア連邦 ・アメリカ合衆国・フランス・イギリス・日本国である。

なぜ遅れることになったのかというと、国際連合には常任理事国のみにある、『拒否権』というものがある。

経済制裁や武力制裁など、国連で重要なことを決議する際、常任理事国のうち1カ国でも拒否権を発動した場合、制裁を発動できないというものがある。

今回の場合、フランス、イギリスが自分の国で解決できると、意地を張ってしまったため、国連の決議が遅れてしまったのである。

しかし、欧州の大部分が進攻されると、打って変わり、助けを求めるようになった。

そしてついに2014年9月、国連の採決により、中東諸国による欧州への進攻は、国際平和を乱すとして、不参加の中東諸国以外、全会一致で武力制裁の決定する。

日本も、政治的、経済的に、国内外から圧力を受け、2014年11月、日本国国会にて、PKF協力法が強行採決される。

ちなみに強行採決（きょうこうさいけつ)とは、採決に賛成する多数派が、少数派の審議継続の主張を押し切って、審議を終了させて議案の採決を行い、法案を可決する行為のことを、少数派やマスコミが批判的に表現したものである。

そして2015年1月、日本国は初めて、PKF派遣、つまり武力の使用を目的とした平和維持軍の派遣を実行するのだった。