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しかし東アジアの諸外国は日本の空母配備に猛反対した。
特に中韓朝露は、帝国主義の再来と日本政府に抗議した。
また与野党は連日国会にて、海上自衛隊の空母配備や計画に関する予算の問題について論議を重ねる。
野党は空母配備より、沖縄の復興に力を入れるべきだと主張し、与党は地震などの災害で基地が使えなくなった場合でも、運用可能な洋上基地を作るべきだと主張する。
二流や三流のマスコミは、日本の帝国主義と銘打って、現政権の独裁を許すな!と国民を煽り始める。
このような状態ではとても固定翼機搭載の護衛艦の配備などできるはずがなく、19500トン型護衛艦も、もとの計画へと見直しに迫られる事となった。
しかし、事態は急変する。
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