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農業大国であったフランスがここ数年で急成長を遂げた裏には、軍事産業での成功が大きな役割を果たしている。
人的損失を考慮する風潮により年々アメリカ軍は各地の紛争から撤退し、テロリストの捜索も無人戦闘機に依ることになった。
しかし民間人への誤射などの被害から無人戦闘機への批判が高まるにつれ、民意に従うアメリカは軍事行為を縮小せざるを得なくなった。
そしてこれまでアメリカ軍の独占していた戦場へいち早く飛び込んだのが、ドイツやイギリスなどの工業国におされて伸び悩んでいたフランスだった。
活躍の場を失っていたフランス外人部隊や民間の軍事産業までこぞって紛争地帯へ赴き、武器の流通も活性化した。
そんな中で頭角を現してきたのが、主に小型兵装を生産しているフランス軍産業界2位のオヴェール社だった。
オヴェール製品は維持コストのかからない小型の武器の種類が豊富で、資金の少ない小国にも愛用されている。
しかしその結果同社製品は各国で暗躍するテロリストご用達となり本末転倒、ただ儲ければいいのかという批判にさらされた。
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