最悪の事態

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 2014年秋、日本の景気は更に上向いた。韓国の自動車産業の失敗に家電メーカーの相次ぐ政界との癒着による失墜と好調であったテレビ販売の行き詰まり。またそれまでの船舶事故やビル火災のときの政府の対応の悪さなどによる政治不振もあって、パキ・キネ政権は失脚。その後の新政権もそれらの問題収拾を出来なかった。韓国メディアはあの船舶事故を韓国そのものに喩え、一度舵を失った韓国という小さな船舶は、問題を山積みにしたままにして一流国家への海へと急いだせいで沈没してしまった…と。  また中国もバブルが弾けた状態に陥り、各地で暴動が起きていた。そんな中日本は家電メーカーが息を吹き替えし、自動車もハイブリッド車や電気自動車が絶好調で株価がなんと2万円台に突入した。  そんな日本は浮かれていた。政府はより強行に政治を推し進め、ついに集団的自衛権の行使について国民投票を行うとまで発表した。
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