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世界各国の政府が、『制裁アプリ』の排除に向かって動いた。
日本では、自衛隊に置かれたサイバー防衛隊の下に、
『制裁アプリ防衛委員会』が設置され、
警視庁公安部のサイバー攻撃特別捜査課のほか、
民間の情報セキュリティー企業3社が加わった。
『制裁アプリ防衛委員会』は、H市H駅前のHANAシティビル内に置かれた。
そこなら建物内に十分な空きがあるうえに、ビル内にホテルやコンビニ、娯楽施設も入っていて、
関係者がビルを出ることなく、業務に専念できるからだ。
体のいい、軟禁である。
委員会のトップには、
ギョロ目と温厚な人柄で評判のサイバー防衛隊の山本一二三(ひふみ)海自1佐が座り、
技術的な面では、IT企業のマイクロ・サイバー・ビジネス社、
通称MSBのシステム開発責任者である藤堂大輔がリーダーに任命された。
各組織から選抜された総数120名のエンジニアが集まった委員会の様子は壮観だ。
山本は、エンジニアを10の班に分け、
班長に権限を与えて、思いつくままに解析をさせた。
様々な視点から検討が進むように、各班は組織をまたいだ混成チームになっているが、
実質は、各担当者の組織に対する所属意識が強く、
班内では、協力より反目が目立っていた。
多くのエンジニアは、『制裁アプリ』が公開されたスマホアプリの裏サイトから開発者を探し出し、
容易にプログラムコードを手に入れることができると考えていたが、
裏サイトへの痕跡は完璧に消されていて、
調査の網にかかるのはコピーを拡散させた者たちだけだった。
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