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「引き取り屋」
栃木県矢板市の雑木林。粗末な掘建て小屋に閉じ込められた犬猫の存在は、ごく限られた人にしか知られていなかった。
およそ20畳ほどのその小屋は、地面に丸太を立て、屋根代わりに穴があいたトタン板を張っただけのもの。
いくつかの壁面には、壁板の代わりにサイズの合わない窓枠が大雑把にはめられていた。
建物は斜めに傾き、隙間からは雨風が吹き込む。
そんな中に、痩せ、怯えた犬猫がそれぞれ入った小さなケージがいくつも積まれていた。
そこら中にクモの巣がはっていた。
動物たちを劣悪な環境で「飼育」していた犬猫販売業の60代男性が、動物愛護法違反（虐待）の容疑で、公益社団法人日本動物福祉協会から刑事告発されたのは今年5月のこと。
協会の栃木支部は以前から何度も現地に足を運び、犬猫を保護する活動をしながら、その管理のずさんさを確認。
栃木県の動物愛護指導センターに10回以上指導を要請してきたが、改善されなかったという。
犬猫の衰弱もひどく、告発に踏み切った。
同栃木支部長の川﨑亜希子さんによると、男性は、主にブリーダー（繁殖業者）から、高齢になったりして不要になった犬猫を数千円〜数万円で買い取っていたという。
彼はいわゆる「引き取り屋」。
「（繁殖犬として）まだ使えそうな子は別のブリーダーに売ったり、以前は自分で繁殖させてオークション（ペットの競り市）で売ったりもしていたようです」
と話す。
チワワ、パピヨン、シーズー、トイプードル……。
犬舎にいたのは、純血種の、いずれもショップで高値で販売される人気の犬種ばかりだ。
この男性のもとから年間20頭ほどの犬猫を保護し、獣医に連れて行き、里親を探す活動をしてきた県内在住の野澤和子さんによると、男性は、県内で15年以上「引き取り屋」を続けているという。
「オレだって生活があるからさぁ」
が彼の口癖だった。
野澤さんは健康状態がより悪い犬から優先的に保護してきた。
「そういう子は『どうぞ持って行って』という感じでした。でも彼が『その子はまだ使えるんだよね』って言う時は、お金を払ってねという下心がある時。だから、お金を払って連れてきた子もいます」
せっかく野澤さんの手で劣悪な環境から外に出られても、間もなく息を引き取ってしまう子も少なくないという。
協会が告発時に証拠として提出した男性の手書きのノートには、「チワワ メス 5000円」「柴 2才 1万」などという文字が並ぶ。
到底、1頭でも面倒を見きれるような引き取り額ではない。
それでもなぜ引き取るのか。
「目的は現金収入です」と野澤さんは言う。
「その時の現金収入さえあれば、後は放っておけばいいし、死んじゃってもいい。現金は、犬猫の維持費ではなくて、彼自身の維持費です」
餌も毎日与えていたかどうかは怪しく、3日に1度だったという声もあるという。
保護後すぐに獣医に運ばれ、治療を受けるミニチュアダックスフントのメス。
この犬も繁殖犬だったとみられる。
運ばれた時にはすでに低栄養状態の低体温で呼吸停止状態。心肺蘇生し、一時は食欲も回復し、少し歩けるまでになった。
その生命力をたたえられて「富士美」ちゃん（不死身の意）と名付けられた。
しかしそれからたった１週間の命だった。
2016年1月16日レスキューの日昨年12月から今年1月にかけて、協会と野澤さんたちは再度男性のもとを訪れ、犬猫約30頭を保護した。
当時、男性のもとには155頭あまりの犬猫がいた。
金網の不安定なケージは、犬猫の足に痛みを与える。
糞は長く放置されていたため白く変色していた。
身体は糞尿で汚れ、爪は肉球に突き刺さっていた。
ぐったりと横たわる子、ケージの奥で声もあげず、怯えている子がいた。
9割がここに連れて来られる前に繁殖犬として使われてきた犬たちだという。
外の世界はほとんど知らない。
保護されなければ、ケージの中で死を待つ運命だった。
なんとか全頭を連れ出したかったが、現実的に厳しい。
「ごめんね、次に来るまでなんとか待っていて」
野澤さんは、残していかざるを得ない子にそう声をかけたという。
やりきれない思いだった。
すぐに獣医に連れて行ったが、ほとんどが栄養失調による貧血や低血糖、膿皮症という皮膚の病気を患っていた。
関節が変形していたり、心臓病にかかっている犬もいた。
視力を失っていた子もいた。
獣医の診断書には「この症例は、使用施設において必要な管理及び治療をされていた様子が一切ない」の文字が並ぶ。幾度もの繁殖の苦痛を物語るように、乳腺腫瘍にかかっていたり、胸が腫れている子も多い。
動物への虐待は犯罪だ（動物の愛護及び管理に関する法律第44条）。
虐待とは、動物を不必要に苦しめる行為をいい、暴力のほかにネグレクト（世話をしないで放置する、病気を放置する、排泄物が堆積した場所などで飼養するなど）も含まれる。
今回、男性はこの愛護法上の虐待の禁止違反で刑事告発されたが、当の本人に虐待の意識は乏しい。
「殴る蹴るをしていないのだから虐待じゃないだろう？」と、告発される前に口にしていたと聞く。
とはいえ、動物たちが病気にかかっている認識がなかったわけでもない。
過去に野澤さんらが保護に入った際にも、「それ、もうすぐ死んじゃうよ」「その子はブツブツができてるから、がんじゃない？」などと発言していたという。
メスのヨークシャテリア。
痩せ、爪は伸び放題で右目の下に穴が空き、扁平上皮がんを患っている重体だった。ララちゃんと名付けられ野澤さんの家で暮らしたが、数か月後に亡くなった。
県の監視は十分だったのか。
男性は、現行法に照らし合わせても明らかな違法な行為をしてきた。
にも関わらず、彼に業者資格を与え、かつ監視する立場にある栃木県が、彼に十分な指導をしていたとは到底思えない。
協会は、この男性の情報が持ち込まれた2006年以降、県の動物愛護指導センター（以降センター）に、男性への指導を要請し続けてきたが、解決には至らなかった。
川﨑さんたちが保護に入った前日の12月9日、実は、センターも彼のもとを訪れている。見落としは無かったのか。
動物愛護指導センターとは本来、動物愛護を啓発し、動物取扱業の登録を認め監視する、いわば県の動物行政の拠点だ。
「センターが厳しく男性を指導していれば、助かった命は多いかもしれない」と川﨑さんは話す。
センターはこれまでどんな指導をしてきたのか。
担当者は「警察案件になっているため個別の案件に関しては答えられないが、法律に基づいて定期的に各業者に立ち入り調査をしている。矢板の案件もそうしていたはず」だと説明する。
告発後、男性のもとには他の保護団体も入り、犬猫は全頭保護された。
しかしセンターは、刑事告発されてなお、未だに男性の取扱業資格を剥奪しておらず、「飼育」も認めている。
活発化する「引き取り屋」彼のような「引き取り屋」がうまれる背景には何があるのか。
それを知るためには、私たちはまず、ペットショップに並ぶ動物たちがどこから来て、売れ残った子たちがどこに行くのかを知る必要がある。
子犬や子猫がショップに並ぶ仕組みは、簡単にはこうだ。
まず、ブリーダーと呼ばれる繁殖業者が繁殖犬を使って子を産ませ、それをペットオークションにかける。
ペットオークションとは、ショップが自分の店で売る動物を競り落とす市のこと。
珍しい種類なら高値がつくし、売れ残る動物もいる。
そこで買い取られた動物はショップのショーケースに並び、買い手がつくのを待つ。
ショップによっては自社で繁殖もおこなっていたり、直接ブリーダーから買い取ったりというケースもあるが、これがペット業界の一般的な流通形式になっている。
日本動物福祉協会の調査員で獣医師の町屋奈さんによると、オークションを間に挟むペットの流通形式は、日本特有のものだという。
つまり、ブリーダーとショップ、ブリーダーと消費者など、お互いに「顔が見えない」仕組みになっているのだ。
だから私たちは、ショップで買った動物の母親や産まれた環境を知らないし、知ることができない。
日本の法律では、ブリーダーに対して、1頭の動物に繁殖させてよい回数や、何歳から繁殖させてよいかなど、一切の制限が定められていない。
いわば野放しの状態だ。
ショップは「在庫」を切らさないためにどんどん仕入れ、ブリーダーは、特に人気の種にはどんどん産ませる。
オークションがそれらの受け皿になり、「大量生産」がうまれる。
「大量生産があるということは当然、〝不良品〟や〝売れ残り〟が出てくるわけです」と、町屋さんは言う。
血統の形質がうまくでていなかったり、病気を持っているような子は、オークションで売れずにブリーダーのもとに戻ってくる。
ショップでも、売れ残りは出る。
高齢になり繁殖能力を失った犬猫や、「売れない」犬猫たちは、ビジネス上は世話とフード代がかかる「お荷物」だ。
そこに「引き取り屋」が登場するのだという。
「実は、2013年に愛護法が改正されるまでは、自治体（各県の愛護センターや保健所）は、動物取扱業者から動物の引き取りを依頼されたら引き取らなければなりませんでした。つまり、税金で業者の尻拭いをしてきたのです。改定後はそれが拒否できるようになりました」
と町屋さんは言う。
このことも「引き取り屋」が活性化するひとつの要因になったといわれている。
悪質な引き取り業者のもとで、犬猫たちが飼い殺し状態になる現状がでてきているのだ。
「法改正では本来、大量生産を生み出すペット流通の仕組みも見直す必要がありました。にも関わらず、そこにメスは入らなかった。いくら殺処分ゼロを訴え、引き取り業者を取り締まっても、締められていない蛇口から流れ落ちる水をすくうようなものです」
殺処分「ゼロ」目標の重圧
少し話がそれるが、愛護法の改正と同時に環境省を中心にして叫ばれだしたのが「殺処分ゼロ」目標だ。
有名人を中心に一気に拡散され、各県の殺処分数がランク付けされ始め、自治体は、過度なプレッシャーにさらされることになった。
殺処分数がゼロになるということは、すばらしいことだ。
目標以降、それぞれの自治体が、不幸な動物を減らすために不妊去勢手術を徹底させたり、譲渡会を開いたりする取り組みを強化した。
「一方で、やむを得ない事情であっても、引き取り自体を過剰に拒否する傾向も増えている」と町屋さんは指摘する。
「引き取らなければ殺処分数は増えませんからね」
さらに町屋さんは「殺処分をゼロにすることで、本当に不幸な動物が減っているのかということは疑問です」と指摘する。
例えば、病気が深刻だったり、人に絶対に馴れないような攻撃性のある野良犬でも、安楽死させられず、震える体を1年以上繋ぎっぱなしにしている自治体もあるという。
咬み癖があるにも関わらず新しい飼い主に渡し、咬傷事故に発展したケースもある。
一方、自分たちの収容能力を超えているにも関わらず、自治体から犬猫を引き取っている愛護団体も増えている。
殺処分ゼロの響きはいい。
しかし、これまで自治体に持ち込まれてきてきたような動物たちの受け皿は整備されているのだろうか。
「このままだと日本は、殺処分ゼロ、動物福祉もゼロになりかねないと思います」（町屋さん）
遺棄された犬たち
「引き取り屋」という言葉が、世に知られるきっかけとなった事件がある。
2014年11月、栃木県の鬼怒川河川敷で、遺棄された大量の犬の死体が発見された。
45頭。毛はボロボロで痩せこけ、その姿は、彼らが劣悪な環境で飼育されていたことを容易に物語っていた。
後日、同県那珂川町内でも新たに数十頭の死体が見つかった。
ペットショップや繁殖など営んでいた男性2人が、動物愛護法違反、廃棄物処理法違反などの疑いで逮捕された。
愛知のブリーダーから犬約80頭を引き取った後、栃木に帰る最中に死んでしまっていることに気づき、処分に困って捨てたという。
「俺はもともと魚が好きだった。小さいころは母親が白い犬を飼っていた。動物は好きだけど、この業界は嫌いにならないとやっていけない」
元ペットショップ店員の男性は、あの時逮捕されたひとりだ。
廃棄物処理法違反で罰金を支払い釈放された。
刑は全て受け終えた。
「あの日、もう一人に、知り合いの愛知のブリーダーから『もう（ブリーダー業を）閉めるので（犬たちを）引き取ってほしい』という連絡が入った。売れる子は転売しようと思って引き受けたけど、実際に行ってみたら、ブリーダーのひどい状況を見てきた俺らからしても、最低最悪にひどい状況だった。糞尿で臭いも耐えられないほど。これはまずいと思った。前金1 00万円を受け取っていたので断れず、引き取った」
トラックに木箱を作りそこに犬たちを入れていった。
引き取ったものの、この先どうしようか考えあぐねた。
「信じてもらえないかもしれないけど、そこから出して助けてやりたいという気持ちもあった」
と話す。
昼食を取ることにし、戻ると鳴き声が止んでいた。
彼は刑を受けた後、ペット業界から手を引いた。
「もういい。戻りたくはない」と彼は話す。
ただ「業界がいいほうに向かうのに少しでも役立つなら」と、今回、インタビューに応じてくれた。
彼は、「引き取り屋」とは非常に曖昧なものだと話す。
販売業者や繁殖業者が業務の一環でおこなっていることもあるという。
「うち（彼が勤めていたペットショップ）にも、引き取り業者は来ていた。こっちの希望で安く買い取ってもらうこともあったし、『他のブリーダーやショップがこんな犬を探しているから売ってほしい』と持ちかけられることもあった」という。
働いていたショップは、繁殖業も営んでいたが、1匹の犬が年に出産できる回数には限りがある。1年中「商品」を切らさないようにするには、雄雌合わせて多くの頭数が必要になる。
「その子たちを世話し、維持し続けるのは大変。そんな時に引き取ってもらうこともあった」という。
日本人の子犬子猫信仰が、大量生産大量消費を支えていると指摘する。
「生後半年ぐらいになると売れなくなる場合が多い。そうすると繁殖犬に使うか、引き取りに出すか」
引き取られた先のことは知らないという。
「当時、繁殖させて産まれた犬猫やショーケースに並べる犬猫は、諭吉に見えていた」と振り返る。
彼は、「ペット業界の流通の仕組みが変わらない限り、余った犬猫が闇の中で売買される仕組みもなくならない」と断言する。
『商品』があれば在庫と廃棄がでる。でも、国も業界も規制したり操作しようとしない。
警察での勾留を終えて店に戻ると、店には犬猫たちが待っていた。
金を借り、その犬猫たちの世話をしたという。
報道を聞きつけた愛護団体などが入り、数か月で犬たちはいなくなった。
川﨑さんは、私たちにできることは、「ペットを飼う際、ペットショップの前に、保護施設やシェルター、ブリーダーから直接迎え入れる方法を探ること」だと話す。
よいブリーダーかどうかの見極めは、飼育環境を見せてくれるかどうかと、希望者の人数が集まってから交配をさせるかどうかだという。
そして、いよいよ家に迎え入れた以上は、最期まで愛情を持ち、面倒をみるのは言うまでもない。
さらにこのペット流通の不幸を断ち切る為にもうひとつ問われるのが、行政のあり方だ。
町屋さんは言う。「日本では行政が動物福祉に対して大きな役目を担っています。自分たちが動物取扱業の登録を認めているんだという責任をしっかり持ち、監視・指導を強化することで、劣悪な環境下に置かれている動物はだいぶ減るのではないでしょうか。そして、行政職員が視察した現場で判断に困らないように、より明確な基準の作成も必要だと思います」
今年3月、福井で犬猫約400匹を過密飼育した業者が、虐待容疑で刑事告発された事件をご記憶だろうか？
こうした飼育方法は、決して一部業者が行っている特殊なケースなどではない。
今まさにペットショップの店頭で販売されている犬猫の多くが、まるで“生産工場”のように、軽々しく作り出され、廃棄されているのだ。
今必要なのは、店頭のガラス窓で愛らしく笑うペットの裏で、あまりに多くの命が犠牲になるというシステムの上に、日本のペット業界が成り立っている現実を知ること。
そして、このシステムを根本から改善しようと声を上げることではないだろうか。
ペットを取り巻く“現実”と“これから”を、今こそ考えてほしい。
日本に1万3000軒超あるペットショップの店頭に並ぶ子犬や子猫は、工場のように大量生産する繁殖場（パピーミル）から、ペットオークションという競りを経て供給される。
これが大半の飼い主がペットを手にするまでのルートだ。
しかし、そもそも海外ではペットショップなど店頭での生体販売が一般的ではなく、子犬・子猫が生後56日（8週齢）以前に出荷されることも、欧米ではありえない。
本来なら子犬たちに免疫力がつく8週齢まで親元に置くのが理想だ。
「今の日本では幼ければ幼いほど好まれ、高く売れる傾向があり、わずか生後49日で出荷されることがほとんど。免疫力のない子犬たちの多くは、途中で命を落としてしまいます。そのため、より多く繁殖させ、出荷する必要が出てきて、大量生産・大量消費に拍車がかかるのです」（『動物環境・福祉協会Eva』のスタッフ）
また、免許不要で繁殖業が誰にでも始められてしまうのも、問題点の1つ。
「日本のパピーミルは庭先の小屋や民家で行われることが多く、まったくの素人が開業できてしまうのも特徴です。“必ず儲かるから”と持ちかけられて犬や猫を引き継ぐものの、実際には投資費用に比べて利益は少ないことの方が多い。そのため、負のスパイラルにはまっていく業者も多いのです」（『犬猫みなしご救援隊』のスタッフ）
◆処分したい犬猫を有料で引き取るビジネスが暗躍
一方、売れ残って不良在庫となった犬はどうなるのか。実は「動物の愛護及び管理に関する法律」（以下、動物愛護法）の平成25年（2013年）の改正前まで、業者は売れ残った犬猫を自治体に持ち込み、そのほとんどが殺処分されていた。
しかし、法改正後は、行政が犬猫の引き取りを拒否できるように。
そうして行き場のなくなった、売れ残った犬猫の受け入れ先として存在感を増してきたのが、通称“引き取り屋”と呼ばれる過剰在庫処理業者だ。
「引き取りそれ自体は、違法ではありません。しかし、適切な世話をせずに衰弱させるなど虐待が疑われるケースは非常に多いのが実状です」（『日本動物福祉協会』のスタッフ）
近年、2014年に発生した鬼怒川河川敷大量遺棄事件（栃木）など、引き取り屋が起こす問題が頻発している。
※女性セブン2018年6月28日号より
※写真、クローズアップ現代より
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