何をいまさら国内炭だ

石炭政策篇（ポスト八次）

と、一番最初に存続に意欲を示した海底炭鉱の役員が、日本石炭鉱業協会としての基本方針の叩き台を示した。
　それを聞いた石狩炭田の旧財閥系の炭鉱の役員は、
「それでいこう。坑内に入ったことがあっても、視察の時に数時間しかない連中に、何時何時までに閉山しろと言われたくない。国の大事なエネルギーを支えてきたんだ、閉山するにしろ存続するにしろ、労使で決めさせろ。坑内と坑外を往復し、保安と生産を両立させようと身を粉にしてきた連中に、なんと申し開きをしたら……」
と、胸の内を吐露する。
　それを聞いた炭鉱労中央執行委員は、
「炭鉱労の石炭生産審議会に対する基本方針は、現存炭山の現状維持。経済的採掘可能炭量を十分に有する炭鉱の切り捨てに断固反対。閉山時の退職金の完全支払いに必要な財務支援を確約することとする。最後に、石炭生産審議会に対し、日本のエネルギーを支えてきた国内炭鉱に、最終局面、国民負担と称し、引導を渡すような恥知らずな答申をしないことを要求する。日本石炭鉱業協会に対する基本方針は、採掘可能炭量枯渇以外の閉山は認めない。政策期間中の給与削減は原則認めない。退職金は閉山交付金以外の財源があれば可能な限り上積みすることとする。」
と、石炭生産審議会と日本石炭鉱業協会に対する基本方針の叩き台を示した。あとは、ヤマ元で全員大会を開いて、中央執行部の基本方針で政策の方針転換を求めるか議論し、基本方針が決まれば、政策の方針転換を求める中央動員、現存炭鉱の長期存続を求めるヤマ元や主要都市での署名活動にどれだけの人員を割けるかを詰めなければならない。政策の方針転換は望み薄だが、座して死を待つより、足掻きに足掻き、藻掻きに藻掻き、少しでも方針転換を迫ろう。それで駄目なら、定再就職が困難な組合員を路頭に迷わせないように、政策終了間際まで炭鉱を存続させ、年金まで失業保険と炭鉱離職者求職手帳、退職金で食いつなげるように、退職金の上積みを勝ち取るしかない。
茨の道を進んで、政策終了後も操業を続ける仲間に何を残せるのかが、問題になってくる。下手に政策終了後も操業を続けると、退職金の支払いは不可能か著しく困難になる。ふと、ある方式が頭に浮かんだが、あれでは時限的にしかヤマを残せないだろう。時限的にしかヤマは残せないが、組合員は退職金を貰えるし、新たに操業を行う会社は身軽な状態で経営できるから、労使ともに得るものは多い。しかし、新会社は身軽とはいえ、新規の設備投資や骨格坑道の展開を行う余裕はないだろう。形式的に閉山して、新会社で操業を続ける方式は、飽くまでも最後の手段だ。
全員大会は間違いなく紛糾する。炭鉱労中央執行部は、今まで何をしていたんだ！戦後の復興期のエネルギー供給を担い、高度経済成長期の鉄鋼供給の足元を支えてきたのに、この仕打ちはない！石油が安いから石炭は要らないと言って炭鉱をぶっ潰しておいて、石油ショックの時に泣きついてきたのは誰だ！燃料資源庁と石炭生産審議会は、ヤマを潰すだけでは飽き足らず、終に俺達をお荷物扱いだと！と、悲しみと怒りに満ちた怒声と罵声が全員大会で響くだろう。
全員大会で怒りを発散しきってはならない。全員大会で見せて怒りを、霞ヶ関と永田町で見せつけなければならない。舐められたら、交渉事は最後だ。舐めて掛かると、生きて帰れないと思わせるくらいの気迫を見せなければ……