Close the Nuclear Umbrella

　その年、米国が日本に対し安全保障条約の破棄を通達してきた。それと同時に国内の全米軍基地が撤退した。それでもまだ日本と米国は同盟国であることには変わりないが、これで日本は米国の「核の傘」から実質的に外れることになった。

「核の傘」というのは、核兵器を持たない同盟国が核攻撃を受けた場合、米国がそれに代わって、核攻撃してきた相手国に対し報復の核攻撃を行う、というものだ。しかし安保条約の破棄に伴いその約束も無効となった。

　これを機に日本も核軍備をすべきだ、自衛隊を国軍に昇格せよ、などという声が日本の保守派から上がった。しかし首相はそのどちらも考えていない、と明言した。唯一の被爆国である日本は、絶対に核軍備をしてはいかんのだ、と。

　それならばどうやって日本を防衛するのか。この当然な疑問に対して首相は、今後も同盟国である米国との集団的自衛権は失われていない、と答えるのみに留まった。しかし、安保時代は「義務」に等しかった集団的自衛権が、今後は文字通り「権利」に成り下がることを考えると、有事の際に米国が動くことは、あまり期待できなかった。

　折悪しく、日本と某国との領土紛争地域上空で、防空識別圏(ADIZ)への侵入と同時にスクランブル発進した航空自衛隊の戦闘機と某国の軍用機との間で偶発的な軍事衝突が発生し、双方一機ずつが撃墜される、という事態になった。そのため某国との緊張が一気に高まった。

　さらに悪いことが続く。対日感情の悪化に伴い、某国では穏健派の首脳に業を煮やした軍部がクーデターを起こし、政府機能を完全に掌握。第三国を介した会談も不調に終わり、国交断絶、もはや開戦止む無し、という状況だった。

　しかし、某国は核保有国なのだ。しかも通常兵器の軍事力では日本に劣る、とされているため、戦争になれば核兵器が使用されるのはまず間違いない、と考えられていた。