アフター コロナ

治療優先順位

20歳以上の大人は、地方自治体が管理するGPS機能を自分のスマホにダウンロードすることで、固定資産税、所得税からそれぞれ10万円減額する制度を作った。

プライバシーがなくなる、等の批判はもちろん起きた。しかし、これが治療の優先順位を決める基準になるとのことで、多くの国民が「通称:国家GPS」を受け入れた。

例えば、家と職場付近しか外出してない者がコロナ疑いがあるとする。
もう一人、他県への移動に加え、夜の闇営業しているナイトクラブに行った者がコロナ疑いになった場合、前者を優先して治療する。

これが国家GPSの役目。
訪問場所について、患者は嘘をつく。それは銀座の街が感染源になり、ガールズバーでクラスターが起きた過去があるからだ。そして患者は、訪れていたことを保健所に言わない。

だがGPSで調べればわかってしまうので、行動履歴を国が堂々と把握でき、感染防止策が取れる。