生まれガチャに胡座をかく人に鉄槌を

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 人工知能の活躍により、子ども家庭庁は、シン子ども家庭庁となった。先ずは、「子どもを作る行為だけはして、責任は一切取らない男性」へメスが入った。女性側からの訴えが有った場合、「男性は第三者の立ち会いの下、生まれた子どもと親子関係があるかどうかを調べる為の細胞提供」が義務付けられた。これは、「努力義務ではなく、無視をすればその時点で刑罰が確定する義務」であった。  遺伝的に親子関係が判明した場合、男性には「収入や子供の年齢に応じた養育費」を給料から支払うことが義務化された。これまでの逃げ得を許さず、仮に男性が逃げようとした場合は職場にその旨が知らされ、職場がそれに応じなかった場合は、その会社にも罰則が与えられることになった。これもまた、「今まで良い思いをしてきた側」だけが反発をした。しかし、反発をすると言うことは、自ら「子育ての責任を負いたくはない男」だと宣言しているも同然だった。  そうして、今まで逃げれば済んでいた男性から法的に養育費を取る事が出来るようになり、今まで国民の税金から負担していた手当ての予算を減らすことが出来た。このことで女性を脅そうとした男性は、悉く危険人物として捕らわれた。責任を取らないだけでなく、逆恨みをして脅す。そんな人物を野放しにしていても、害を受ける者が増えるだけだと人工知能は判断した。特に、「労働の義務をも果たしていない、税金を食い潰すだけ食い潰し、快楽だけは享受した男性」は「国に害しかなさぬ存在」と判断された。  元々、社会活動すらしていない人間。他者から搾取することしかしない人間。それが居なくなったとして、誰一人として困る者は居なかった。それどころか、そう言った手合いから運悪く絡まれる者達は、彼らが消えて安心出来た。  それまで、我慢してきた人々は、人工知能の判断に感謝した。危険人物か居なくなることで、精神的苦痛が減少し、メンタルヘルス方面の医療費だけでなく、国全体の医療費までもが削減された。それにより、医師や救急隊員の負担も減り、多くの国民が幸福な生活を享受出来る様になった。
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